相談者
ニックネーム：えぬえむ
性別：女性
年齢：34才
相談内容
転職して１ヶ月、早くもこの仕事を続けるべきか悩んでいます。
現在34歳独身女性です。
今年の５月まで小さな保険代理店で営業事務をしておりましたが、零細企業のため給与アップが望めない、より専門性の高い仕事がしたい（大学の時に学んだ法律関係か、興味のある経理を希望。いずれもこれまでの職歴では未経験です）という理由で退職し、転職活動を始めました。
転職活動中は経理職を目指し、並行して職業訓練に通い、簿記を学んでおりました（３級は持っていたので２級取得を目指した勉強）。
コロナの影響もあり転職活動は難航しましたが、幸いにも上場企業の秘書職で内定をもらうことができました。
秘書は本当にしたい仕事というわけではなかったのですが、それなりに知名度のある企業で待遇面は安定しており、大きな会社であれば将来的に部署異動も認められるかもしれない、このまま未経験で経理職を目指して転職活動を続けても成功する保証もないため、勿体ないと思い入社を決断しました。
現在入社して１ヶ月が経ちますが、どうしても秘書の仕事にやりがいを感じられず、すぐにとは言わずともいつかは経理や、入社時研修で興味を持った知財（メーカーのため特許出願等の部署があります）に異動したいと毎日のように考えてしまいます。
そのため、現在も簿記２級の勉強は続けており、簿記がひと段落したら今度は知財の勉強をしていこうとも考えております。
もちろん私のような未経験の者が上記のような専門性の高い部署へ異動することの難しさは分かっています。
まずは社内の人事に相談するのが筋かとは思いますが、入って１ヶ月でこのような相談をするは非常に躊躇われます（そもそも人事部が独立しておらず、どなたに相談すればいいのかも分からない状況です）。
かつ、今引き継ぎをしていただいている前任の秘書の方は既に別の部署に異動することが決まっており、上記のような悩みをオープンにしてしまえば非常に迷惑をかけることが明白です。（前任の方は自分から異動を申し出ているため、ストレス等で秘書の仕事が嫌になったのだと思われます。実際やってみると、役員の癖が強く覚えることが多岐に渡り、非常にプレッシャーのかかる仕事です）
いっそ、34歳を未経験の仕事に就けるラストチャンスと考え、試雇期間中に辞めてしまった方がいいのではとも思ってしまうのですが、こんな短期間で辞めてしまうのはさすがに現実的ではないことも分かっていますし、コロナで採用を控える風潮の中あまりにもリスキーすぎる選択肢です。
以上のようなことを悶々と考えてしまい、自分ひとりだと頭の整理がつかず相談させていただきました。
客観的に見て、今私がすべきことをアドバイスいただければ幸いです。
どうぞよろしくお願いいたします。
4 件の回答
えぬえむ 様
はじめまして。
まず、前職は保険関係の営業事務をされていて給与などの待遇面と専門的職業という志向性から転職を決意されたということですね。しかし、同じ専門性であっても、法律関係も経理も秘書のどれもまったく異なる性質の仕事です。同じ専門性という枠組みであっても、その性質はまったく違うものとするのが自然なように思えます。転職活動中に経理職につくために職業訓練にも通われながらなぜ秘書職につかれたのかがひとつのポイントのように思いました。そこにはおそらく、コロナ禍という状況にともなう求職活動が長引くことの恐れがご自身の中にあったのではないかと思います。そのような焦りから、希望する経理職ではないが、せっかく内定を得られたのだし、なんとか頑張ってみよう、頑張ることでまた経理の道が開けてくるのではないかと考えられたのでしょうかね。
そもそも、先にも書いたように法律も経理も知財も秘書もまったく異なる性質の職種です。同じ社内で異なる性質の職種に異動ができるのか、ちょっとわからないですね。しかもそれが、秘書の仕事にやりがいを感じられないという理由から異動を申し出ることによるネガティブな要素も気になるところです。ただし、たとえば家族の状況の変化に伴う異動などであれば相談する余地はあるかと思いますが、あくまで一般的にはかなりハードルが高いと思われます。
しかし、そのようなことを言っていてもしょうがありません。具体的にどうするべきか考えていきましょう。実際に試用期間に退職する場合ですが、この試用期間に辞めることそのものもは気にしなくていいと思います。労使双方が実際にやってみて判断するという意味での期間ですから、ご自身で仕事をやってみた結果、無理だと判断すれば辞めることは可能ですし、そこに至らずとも異動を申し出ることはいいと思います。ただし、ここで重要なのか、実際に退職する際の生活面です。もし仮に次の転職先を決めずに退職するとして、求職活動中の生活費についてどのようにお考えでしょうか。例えば現在ご実家に居住されていて当面の生活は何とかなりそうだというのであればいいのですが、現在単身で生活されているのであれば、家賃支払いや生活費もろもろが重くのしかかってきます。そのあたりの経済面も十分考慮に入れる必要があります。
また、失業手当の受給資格の有無も同様です。さらに失業保険の受給資格とともに受給期間がどの程度残っているのかも重要な要素です。まずは退職をするとしての実際の生活費について十分検討することが先決です。その上で、ある程度生活できる見込みがあるのであれば早期の退職はいいとは思います。異動を申し出ることと並行して検討することが重要ですね。
次に、仮に現職の秘書職がどうしても無理だして、それでもなんとか継続する努力をしようと思われるのであれば、その間に本来ご自分がしたいと思う仕事に就くために努力をすることが重要です。できることなら、失業期間をできるだけなくす形で次の転職先を決めることです。次を決めてから辞めるというのが理想的ですね。先に辞めるか、先に転職先を決めるか十二分によく考えてください。実際に生活費が確保できるかどうかよく考える必要があります。
いずれにせよ、転職にともなう職種選択は今後のご自分のキャリア形成において重要な要素です。今回はその重要な要素である職種選択を誤ったと言わざるを得ません。しかしながらそのようなことは誰にも起こりうることです。私もそういうことがこれまでにありました。重要なことは今後、そのようなことを繰り返さないようにすることです。ご自分の中での職種選択で、それぞれの職種というものがどのようなものなのか、そのようなそれぞれの職種がご自分にとってどのような意味をもつものなのかをしっかりと考える必要があります。そして一度、方向を定めたのであれば、それに向かって努力を続けることが重要です。現在のコロナ禍ということで焦りや不安はあるとは思いますが、そのような焦りなどが自分の判断決断を誤らせてしまうことの要因にもつながります。なかなか難しいことではありますが、時には自分自身を客観的視点でみることも重要ですね。今の自分は焦っているなとか不安に苛まれているなとご自分を客観的に見ることが重要だと思います。そのためには、心身の健康が一番です。心身の健康なくして適切な状況判断や今後のご自分のキャリアに大きな影響を与える決断はできません。
なんとか現職を継続できるのであれば、その間に何とか本来ご自分がやりたいと思う仕事に就くための努力をすることです。もし、もう現職の仕事を続けることができないのであれば、まずは生活費の工面について十二分に検討することが重要です。そのためにも、本当にご自分がやりたい仕事というのは何なのかをよく考えることです。まずはその職種という方向性をしっかりと定めることが最優先ですね。今後のキャリア形成に重要な職種の選択と、そしてより具体的な生活費という直接的なキャリア形成のための土台の二つの柱でよく考えることが重要ですね。
えぬえむ 様
申し訳ありません。追伸です。
社内異動の申し出、相談をする場合ですが、相談をした結果がどのようなものになるのかが重要なポイントです。異動を相談した場合、異動を申し出て駄目だった場合など、それぞれの結果に応じてどのように対応するかある程度シミュレーションしておくことが重要ですね。
異動の申し出が駄目だった場合、諦めて現職にとどまるのかそれとも転職を決意するのか、よく考える必要があります。まずは社内で相談するのがいいかもしれませんね。以上の点について、不足の内容だと思い、コメントを付け加えさせていただきました。
キャリアコンサルタント 二森さま
この度は私の相談へ回答いただき誠にありがとうございました。
二森さまに状況を整理いただいたことで、やるべきことが見えてきたように思います。感謝申し上げます。
＞転職活動中に経理職につくために職業訓練にも通われながらなぜ秘書職につかれたのかがひとつのポイントのように思いました。そこにはおそらく、コロナ禍という状況にともなう求職活動が長引くことの恐れがご自身の中にあったのではないかと思います。そのような焦りから、希望する経理職ではないが、せっかく内定を得られたのだし、なんとか頑張ってみよう、頑張ることでまた経理の道が開けてくるのではないかと考えられたのでしょうかね。
全くおっしゃる通りです。転職活動は主に民間のエージェントを利用して行っていましたが、担当者から「今回の秘書職を蹴るのは非常に勿体ない、コロナで今後も採用控が予想されるなか、未経験で経理として雇ってくれる企業が出てくる可能性は低い」と口すっぱく言われ、言い返せなかったのが事実です（エージェント側からすれば成功報酬のためそのようなことを言っているのも分かってはいたつもりですが、実際経理職で応募したところで書類選考落ちばかりでしたので、エージェントが言うことも事実ではあります）。
＞そもそも、先にも書いたように法律も経理も知財も秘書もまったく異なる性質の職種です。同じ社内で異なる性質の職種に異動ができるのか、ちょっとわからないですね。
＞いずれにせよ、転職にともなう職種選択は今後のご自分のキャリア形成において重要な要素です。今回はその重要な要素である職種選択を誤ったと言わざるを得ません。
今回の転職については、私自身が秘書職というものをきちんと理解していなかったことが一番の問題点だと認識しました。客観的にご指摘いただき感謝申し上げます。おっしゃる通り、秘書、経理、知財は全く異なる性質の職種であり、自身の適性なども加味すれば、やはり経理職を目指したいということで自分の中で考えがまとまりました。
会社に確認していないためあくまで憶測ですが、総合職として採用されてはいるものの、労働条件通知書上は「秘書職」と明記されているため、部署異動はかなり難しいと考えております。そのため、簿記資格取得後は転職活動をしていこうと考えております。
＞まずは退職をするとしての実際の生活費について十分検討することが先決です。その上で、ある程度生活できる見込みがあるのであれば早期の退職はいいとは思います。異動を申し出ることと並行して検討することが重要ですね。
当面の生活費については工面ができるため大きな心配は無いのですが、退職のタイミングをどうすべきか悩んでおります。被用者側の視点で言えば、次の職場が決まってから退職する方が経済面・精神面で安全ですが、どうせ辞めるのであれば試用期間中に申し出た方が会社への悪影響が少ないのでは？（すぐに求人が出せるのと、半人前で辞めてもらった方が退職処理がスムーズなど）とも思います。秘書が一人で行うポジションのため、例えば抜けた穴を同じ部署の人にカバーしていただくということが物理的に困難であり、退職のタイミングを慎重に考えざるをえません。退職自体が迷惑をかける行為だとしても、なるべく会社に負担をかけない方法で辞めたいというのが今の心境です。
もしこの返信をご覧になられましたら、退職を告げるタイミングについてどう考えるべきか、アドバイスいただけると大変ありがたいです。
どうぞよろしくお願い致します。
えぬえむ 様
お世話になっております。
コメントが情報の整理につながったことはなによりです。
さっそくですが、エージェントとのやりとりで秘書職の内定の受理を勧められたことは仕方がない面もありますね。おっしゃるようにエージェントが言っていたことも事実ですし早く決めたほうが良いという考え方も一理あります。しかしながらキャリアコンサルタントとしての考え方としては、そのようなネガティブ思考先行の判断・決断といいうのはどうなのかと個人的には思うところがあります。それでも、その時はえぬえむさんが納得して判断されたと思うので尊重したいと思います。重要なのはこれからどうするかですね。
まず、確認しておきたいこととして、退職の時期の検討の前に経理職を目指すにともなって簿記資格取得を実現するまで退職しないのか、それとももう先に退職をし、求職活動を先行させるのとどちらなのかですね。コメントでは「簿記資格取得後に転職活動を行う」と明記されてるため、それまでは我慢されるのかなと思いまして、その点について確認させていただきたいと思います。
それで、退職の時期についてですがその前にやっておくべきことがあります。それは、
・就業規則、雇用条件明示書などの退職についての取り決めについての記載がないかを事前に確認する。これはあらかじめ規定を確認することで、その規定に則った形で退職の手続きを行うことが重要だからです。ただ、えぬえむさんの場合は、試用期間中でもあるので、その旨の記載がどこにもない場合は直属の上司か人事担当部課に確認しておくことが望ましいと思われます。
・退職の意思を確定させる。
これは、退職の意向を伝えたところ慰留されたため決意が揺らぎ、そのままずるずると退職時期が延びてしまったということを避けるためです。誰に何を言われても退職の意思が固いことを確実にしてから意向を伝えるということが重要です。
・退職の理由について自分なりに用意しておく。
これは、一応は「一身上の都合」で良いと思うのですが、現場としては実際に具体的な退職理由について聞かれることが多いです。そのため、例えば「嫌になったから」というような安易な理由とか、「人間関係が」とか「仕事が難しい（向いていない）」などといった理由では納得してもらえない恐れがあります。その点についても十分検討しておく必要があると思われます。もちろん「職業選択の自由」がありますので、上司から駄目だと言われるいわれはないとも思います。
以上のことを踏まえた上で今後の退職時期についてですが、コメントの文面を読む限り、職場に対して負担をかけたくないという思いが強いと思われます。それは良いことではあると思うのですが、しかしながら、そもそも退職という行為そのものが職場に多少なりとも迷惑と負担を強いることになることは明白です。重要なのは、ご自分が退職するにあたって引き継ぎ事項があるとすれば、それをしっかりと後任者に伝えるとともに、引き継ぎの資料などをしっかりと用意しておくということが重要ですね。もし、就業規則に「退職は30日前に申し出ること」とあれば、退職の意向を上司に伝えるのは30日前で構いません。重ねて申し上げるのは、重要なことはご自分が退職後に後任者（後に残された人、誰かしらが自分の仕事をカバーする人）に迷惑をかけないように引き継ぎの手続き準備等をしっかりと行うことです。これこそが責任ある行為だと私は思います。
上司から後任が決まるまで残ってくれと言われた場合どうするかはご本人の考え方次第です。もう続けることが困難であればしかたがないですね。
あとは、資格取得と退職の時期タイミングをご自分で整理させてから、すべて外堀を埋めてさまざまなことを準備してから、直属の上司に退職の意向を伝えるというステップを踏みます。もし、試用期間中の退職の意向を伝えるタイミングについてどこにも記載がないために、上司か人事担当者にその旨確認しないといけない場合は、しっかりと決意を固めてから意向を伝えるタイミングについて相談するといいでしょう。
今回の場合であれば、もうしばらく現職を継続することが苦にならないのであれば、どうにか続けながら資格取得を目指せばいいし、現職の継続が困難であれば先に退職をし、転職活動と資格取得を並行させるのどちらかだと思います。当面の生活費について心配がないのであれば、継続が困難であればもうやめてしまってもいいと思います。
もう、すぐに退職をしようと思われるのであれば、上記のような準備をしっかりと行い、ステップを踏めば良いかと思います。あと、ひとつ付け加えるとしたら、退職についてのことはいくら信頼のおける人であっても社内では極力内密にしておいたほうが無難です。情報が漏れたことで後々厄介なことにもなりかねないので。以上の点について検討していただき、もし、またご不明な点がありましたらお尋ねください。なかなかエネルギーを要することではありますが、ぜひとも頑張っていただきたいと思います。